ネイルサロンオーナーが明かす「ネイルサロン経営の真実」

今回は、自宅ネイルサロン開業して失敗した人の話を掲載していきたいと思います。自宅型ネイルサロン開業資金届け出失敗した原因などを詳しく掲載していきますので、これから自宅でネイルサロンの開業を考えている方は是非参考にしてください。

 

自宅でネイルサロンを開業

開業資金はいくらかかるのか?

ネイリストにとって、将来独立して自分のお店を持つことは、誰もが考える現実的な夢かと思います。

それもそのはず、ネイルサロンは利益率が非常に高く、特に国家資格もない、美容室みたいに保健所の許可もいらないというなんともメリットだらけの事業です。

 

そこで、ネイリストの独立の方法としては大きく分けて「店舗型ネイルサロン」「自宅型ネイルサロン」「出張型ネイルサロン」の3つがあります。それぞれにメリットとデメリットがありますが、今回は「自宅型ネイルサロン」に関しての情報を掲載していきます。

 

まずは、自宅型ネイルサロンの開業資金はいくらかかるのか?

単刀直入に言いますが、個人によって全く違います。自宅の仕様(戸建てor分譲マンションor賃貸)によっても全然違いますし、どこまでの規模でやるかでも全然違います。

 

例えば、戸建ての持ち家があったとします。使っていない1室をネイルサロン専用の部屋として施術をする場合、基本的に施術用の椅子と机、ネイル用品一式があればネイルサロンとして機能しますので、概算で30万円もあればできてしまいます。

しかし、自宅ですので自分の家族が共に生活をする場所です。全く知らないお客さんにとっては、正直行きづらい感は漂ってしまいます。

もし私だったら、他人の家の個室で2時間も3時間も居られないですし、逆に自分の家に他人を上げたくありません。

3階建ての家で1階をお店にするというのであれば、これはもはや自宅型ネイルサロンではなく店舗型ネイルサロンに該当するでしょうし、内装を変えるとなれば何百万円とそれなりの費用がかかります。

どこまでやるかは個人によって違いますので、自宅型ネイルサロンの開業にかかる費用は相場が見えません。

 

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届け出は必要なのか?

続いて、自宅型ネイルサロンに届け出は必要なのか?

これは、絶対に必要なことです。

まつげエクステのサロンを開業する場合は、美容室と同等にみなされますので美容師の資格と保健所の許可が必要になりますが、ネイルサロンは特に許可は必要ありません

 

しかし、税務署への届け出は絶対に必要になってきます。ネイルサロンとしての収入が年間約40万円を超える場合、これは他に仕事をしていない専業の場合です。本職が別にあり副業として自宅型ネイルサロンを開業する場合には、年間約20万円を超える場合には、税務署に「開業届け」を申請し、毎年別途確定申告をする必要があるのです。

 

これを怠れば、いずれ税務署が出向き追加徴税や最悪の場合「逮捕」までありますので、絶対に税務署だけは届け出を出すようにしましょう。

 

税務署に届け出を出したからと言って、たくさんの税金を払わなくてはならないというわけではありません。規定以上に稼いだ場合には税金を払ってくださいということです。

 

税務署は、インターネットで取り締まるサイバーチームや様々な情報網を持っていますので逃げ切れることはまずありえません。

いちいち心配していると、思ったような宣伝活動や将来の貯蓄ができなくなるので、税務署だけはおさえておきましょう。

 

そして、分譲マンションや賃貸物件で自宅型ネイルサロンを開業する場合ですが、基本的に商用NGが普通です。バレた場合は、損害賠償の発生が出てもおかしくありませんので、無断で開業するのはおすすめできません。

 

自宅型ネイルサロンで失敗した人の話

店舗型ネイルサロンに比べ、自宅型ネイルサロンは集客が難しい

ここからは、私の知人で実際に自宅型ネイルサロンを開業していた方のお話をしていきたいと思います。

その方(Aさん)は、持ち家の戸建ての1室を改装して自宅型ネイルサロンを開業したのですが、1年も持たずに閉店してしまったのです。

改装費用に約200万円、ネイル用品やハンドエステの設備で約100万円、合計300万円をかけて開業したのですが、旦那さんが会社経営者ということもあり特に借金等はしていないのがせめてもの救いです。

 

では何故Aさんは失敗してしまったのでしょうか?

 

私は、Aさんとはとても親交が深く、週一で食事に行く仲だったのでその失敗した要因を聞いてみました。

まず「住宅街なので集客が難しい」ということです。

普通に考えればそうですよね?

街中で店舗型のネイルサロンを開業する場合には、人通りもあり自然とお客さんの目に触れることがありますが、住宅街にある自宅型ネイルサロンの場合には、近所の方しか分かりません。

 

情報誌やWeb広告での宣伝広告も挑戦したみたいですが、『住宅街なので分かりづらい』などの理由も大きく影響したと見られます。

 

結果、自宅型ネイルサロンは店舗型ネイルサロンに比べ、集客が難しいということになります。

近所の方や知人は、最初のうちは来てくれていたみたいですが、やはりお金のかかることなので自然に来なくなるのは当たり前のことでしょう。場合によっては、今までの付き合いもなくなる可能性は十分にあります。例を挙げると、保険屋に勤めている知人がさりげない営業をしてくるみたいなのと同じようなものです。

 

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ネイルの客層が限定されてしまう

他にも、ネイルの客層が限定されてしまうということもあったようです。Aさんは40代前半の綺麗な方だったのですが、客層はやはり同年代がほぼ100%だったようです。

若い方はまず来なかったみたいですし、世代的に派手なネイルはしないのでジェルがメインです。客単価は必然的に5,000円を切る状態ですので、最低でも1日2人は来てくれないと元は取れません。

 

私自身は、店舗型のネイルサロンでネイリストを雇用してでの経営しか経験がなかったので、自宅型のネイルサロンのことはよく分かりませんでしたが、Aさんを見ても、他の方を見ても自宅型ネイルサロンはおすすめできないと断言できます

 

やはり自宅はプライベート空間ですので、そこに仕事を持ち込んでしまうと何かと問題は起きますし、何より趣味と仕事は全くの別問題ですので理想としてはキッチリ分けるべきでしょう。

 

ましてや300万円も開業資金でかけたのであれば、小さな店舗型ネイルサロンはいくらでも開業できるはずです。

あくまで私個人的な意見ですが、これから自宅型ネイルサロンの開業を考えている方は、もう一度考え直してみた方が良いと思います。

自宅型ネイルサロンで成功している方はたくさんいると思いますが、そんなに簡単なことではありません。儲けるという概念をなくして開業する場合は別ですが、ある程度儲けを考えている場合には、自宅型ネイルサロンはおすすめできません。

 

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