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【ネイルサロンの開業方法】必要な資格や届出、開業資金、融資について徹底解説

【ネイルサロンの開業方法】必要な資格や届出、開業資金、融資について徹底解説

皆さんこんにちは!管理人の眞太郎(@askigyou1)です。

さて、ネイリストとしてネイルサロンで勤務していると、『いつかは独立して自分のお店を持ちたい』と考えるのはごく一般的なことです。

しかし、新規でネイルサロンを開業するとなると不安な事もたくさんあることでしょう。

  • そもそもどうやってネイルサロンを開業すれば良いの?
  • ネイルサロン開業時に必要な資格はあるのか?
  • ネイルサロン開業時に各種届出は必要なのか?
  • ネイルサロン開業時の開業資金はいくら必要なのか?
  • ネイルサロンを開業する際、金融機関から融資を受けることは可能なのか?

考えてみれば、たくさんの不安要素が挙げられますよね。

そこで本記事では、上記に記載の不安要素を踏まえた上でネイルサロンの開業方法を徹底解説していますので、今後開業を検討されている方は是非参考にしてくださいね!

店舗型ネイルサロンの開業方法

まずは、一般的な店舗型ネイルサロンの開業方法から解説して参ります。

店舗型ネイルサロンは、テナントを賃貸してネイルサロンを開業することを意味しますが、おそらく最も主流の開業方法です。

以下、開業手順や開業資金の目安、メリットやデメリットをそれぞれ解説していきます。

店舗型ネイルサロンの開業手順


STEP.1
賃貸物件を探す
ネイルサロンの店舗となる賃貸物件を探します。家賃は固定費の中でも割合が大きいので、できる限り家賃の安い物件を探しましょう。

STEP.2
必要な設備や材料、備品を準備する
内装や施術用の椅子やテーブル、材料などを予算を決めて購入します。

STEP.3
宣伝広告を手配する
インターネット広告や情報誌、折り込みチラシなどを予算に応じて手配します。

STEP.4
ネイリストを雇用する
ネイリストを雇用する場合には求人を出します。

STEP.5
ネイルサロンのオープン
店舗型ネイルサロンのオープンまで、おおよそ1ヶ月程度の期間をみましょう。

店舗型ネイルサロンを開業する際、最も重要なことは賃貸物件を探す行程です。

別記事の「ネイルサロン開業時の立地条件の選び方!ライバル店の調査は何よりも重要です」でも解説していますが、やはり近隣のライバル店の調査は非常に重要なことですし、お客様が来店しやすい地域に出店することも考えなければなりません。

また、店舗型ネイルサロンを開業する際には、コンセプトを明確化することをおすすめします。

例えば、どの年代のお客様を集客したいのか?または、どういったタイプのお客様を集客したいのか?など、オープン後に路線が変わってしまうことは仕方のないことですので、まずはざっくりで良いのでコンセプトを明確にしましょう。

店舗型ネイルサロンの開業資金目安

項目 費用
賃貸初期費用(家賃12万円の場合) 約70万円〜120万円
内装工事代 約30万円〜50万円
家具設備代(3席の場合) 約10万円〜30万円
ネイル用品代 約20万円〜40万円
宣伝広告費 約5万円〜30万円
合計 約135万円〜270万円

上記表に記載の開業資金は、あくまで目安となりますので、予め設定した予算に応じて付け足したり、節約したりしましょう。

ちなみに、私がネイルサロンを開業した時には、1店舗あたりの開業資金はおおよそ150万円以内を目標に設定していました。

店舗型ネイルサロンのメリット

店舗型ネイルサロンのメリットは、以下になります。

  • 安心してお客様が来店できる
  • ブランディングを確立させることができる
  • 店舗があるだけで宣伝広告になる

店舗型ネイルサロンの場合、お客様が安心して来店することが出来ますので信頼に繋がります。

また、ネイルサロンとしてのブランディングを確立できる他、店舗があるだけで宣伝広告にもなるのがメリットです。

店舗型ネイルサロンのデメリット

店舗型ネイルサロンのデメリットは、以下になります。

  • 初期費用がかかる
  • 家賃や光熱費などの固定費がかかる
  • 立地条件次第では全く集客できない可能性がある

やはり店舗型ネイルサロンは、賃貸費用や工事代金など、初期費用が大幅にかかる点です。

また、家賃は借りている以上毎月かかりますので、固定費がかかる点もデメリットと言えます。

さらに、立地条件によっては全く集客出来ない可能性がありますので注意が必要です。例えば、駅近であるとか、道路に面した店舗なのかですね。

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自宅兼用型ネイルサロンの開業方法

続いて、自宅兼用型ネイルサロンの開業方法について解説して参ります。

自宅兼型ネイルサロンは、自宅の一室をネイルサロンとして開業する方法ですが、開業資金を最低限に抑えることができる他、運営コストも抑えることができるため、比較的手の出しやすい開業方法です。

以下、開業手順や開業資金の目安、メリットやデメリットをそれぞれ解説していきます。

自宅兼用型ネイルサロンの開業手順


STEP.1
自宅の一室を改装する
ネイルを施術する一室を改装します。賃貸物件の場合には、不動産会社の許可が必要となりますので注意が必要です。

STEP.2
必要な設備や材料、備品を準備する
内装や施術用の椅子やテーブル、材料などを予算を決めて購入します。

STEP.3
宣伝広告を手配する
インターネット広告や情報誌、折り込みチラシなどを予算に応じて手配します。

STEP.4
ネイルサロンのオープン
自宅兼用型ネイルサロンのオープンまで、おおよそ1、2週間の期間をみましょう。

自宅兼用型ネイルサロンを開業する際、最も重要なことは自宅が自己所有物件なのか、それとも賃貸物件なのかです。

自己所有物件の場合には、条例等がない限り特に問題なく開業できますが、賃貸物件の場合には不動産会社や大家さんの許可が必要です。

おそらく住居を目的とした賃貸契約となりますので、基本は許可されないと思いますが、もし仮に無許可で開業してしまった場合、トラブルに発展してしまう可能性も考えられます。

また、来店されるお客様の中には『自宅兼用型のネイルサロンは怖い』と考える方もいますので、やや集客が難しいというデメリットもあります。

別記事の「自宅でネイルサロンを開業!1年も持たずに閉店、失敗した原因は?」にて、実際に自宅兼用型ネイルサロンを開業して失敗した方の体験談をご紹介していますので、併せてご覧ください。

自宅兼用型ネイルサロンの開業資金目安

項目 費用
内装工事代 約5万円〜30万円
家具設備代(1席の場合) 約5万円〜10万円
ネイル用品代 約10万円〜30万円
宣伝広告費 約5万円〜30万円
合計 約25万円〜100万円

上記表に記載の開業資金はあくまで目安ですが、おおよそ30万円程度みておけば十分開業できます。

ネイル用品に関しても、とりあえず最低限必要なものを用意して、足りないものを後から注文するという形を取れば、数万円程度で抑えることも可能です。

自宅兼用型ネイルサロンのメリット

自宅兼用型ネイルサロンのメリットは、以下になります。

  • 初期費用を最小限に抑えることができる
  • 固定費がかからない
  • 時間を有効活用できる

自宅兼用型ネイルサロンの場合、初期費用を最小限に抑えることができる他、家賃などの固定費が余計にかからないのがメリットです。

また、店舗型ネイルサロンとは違い店舗に常駐する必要がないので、時間を有効活用できます。

自宅兼用型ネイルサロンのデメリット

自宅兼用型ネイルサロンのデメリットは、以下になります。

  • 来店されるお客様が限定されてしまう
  • ネイルサロンとしての知名度が上がりにくい
  • 同居している家族に迷惑がかかる

自宅兼用型ネイルサロンは、神経質な方の来店が難しいため、お客様が限定されてしまうというデメリットがあります。

また、店舗型とは違い場所が分かりにくいので、ネイルサロンとしての知名度をあげるのが非常に難しいです。

さらに、同居している家族がいる場合、家族に迷惑がかかってしまうことも視野に入れておく必要があります。

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無店舗型ネイルサロンの開業方法

続いて、無店舗型ネイルサロンの開業方法について解説して参ります。

無店舗型ネイルサロンは、店舗を持たずに出張型で運営する、あるいは美容室などで間借りして開業する方法になりますが、比較的集客がしやすい開業方法です。

以下、開業手順や開業資金の目安、メリットやデメリットをそれぞれ解説していきます。

無店舗型ネイルサロンの開業手順


STEP.1
出張型にするのか、間借りにするのか決める
出張型のネイルサロンにするのか、または美容室や雑貨店などで間借りするのかを決めます。

STEP.2
必要な設備や材料、備品を準備する
内装や施術用の椅子やテーブル、材料などを予算を決めて購入します。

STEP.3
宣伝広告を手配する
インターネット広告や情報誌、折り込みチラシなどを予算に応じて手配します。

STEP.4
ネイルサロンのオープン
無店舗型ネイルサロンのオープンまで、おおよそ1、2週間の期間をみましょう。

無店舗型のネイルサロンを開業する際、最も重要なことは出張型にするのか?または間借りするのかです。

特に、美容室や雑貨店などで間借りさせてもらう際には、事前に家賃や売上に対する手数料などを書類を交わして契約する必要があります。

どんなに仲の良い関係でも、金銭が関わると問題が生じるものです…。必ず事前に書類を交わしましょう。

また、出張型にする場合には、リスクが伴うことも考えておかなければなりません。

男性からの予約は受けないようにすることや、防犯ベルを所持するなど、十分な危機管理をするようにしましょうね。

無店舗型ネイルサロンの開業資金目安

項目 費用
内装工事代(間借りの場合) 約5万円〜30万円
家具設備代(間借りの場合) 約5万円〜10万円
ネイル用品代 約10万円〜30万円
宣伝広告費 約5万円〜30万円
合計 約15万円〜100万円

出張型の場合の開業資金は、おおよそ15万円程度みておけば問題ないと思います。

ただし、間借りさせて頂く場合には、内装代や家具設備代が別途かかりますので、多めに予算を確保しておきましょう。

無店舗型ネイルサロンのメリット

無店舗型ネイルサロンのメリットは、以下になります。

  • 初期費用を最小限に抑えることができる
  • 時間を有効活用できる
  • 間借りの場合、集客がしやすい

無店舗型ネイルサロンの場合、初期費用を最小限に抑えることができる他、予約が入った時のみ動くので時間を有効的に使うことがメリットです。

また、美容室や雑貨店などで間借りさせてもらう場合、集客がしやすいのもメリットです。

無店舗型ネイルサロンのデメリット

無店舗型ネイルサロンのデメリットは、以下になります。

  • 需要がない可能性がある
  • リスクを伴う
  • 出張型の場合、集客が難しい

ここ10年でネイルサロンの数も増え、出張型ネイリストの需要は減少傾向にあります。

また、顔も見たことのないお客様の自宅にいく訳ですから、当然リスクも伴います。十分な危機管理を対策した上で運営していかなければ、最悪の場合、強盗に遭遇する危険性もゼロではありません。

また、出張型の場合は固定客がつくまでは集客が難しいため、宣伝広告を慎重に行う必要があります。

ネイルサロン開業時に「必要な資格」について

ではここからは、ネイルサロン開業時に「必要な資格」について解説していきます。

ハッキリ言ってしまうと、ネイルサロンの開業に必要な資格は一切ありません。

年齢や学歴、ネイルの資格も特に必要なしで開業できることが、ネイルサロンを開業する一番のメリットでもあります。

とは言え、ネイリストであればご存知の「一般財団法人日本ネイリスト検定試験センター(JNEC)」主催の、「ネイリスト技能検定試験」に合格して習得できるライセンス(JNE1級〜JNE3級)を取得しているのが最低条件と言えます。

ネイル関連のライセンス一覧

  • JNECネイリスト技能検定試験
  • JNAジェルネイル技能検定試験
  • JNA認定ネイルサロン衛生管理士
  • JNA認定ネイルサロン技術管理者

ネイリストの資格を通信で取得する方が急増中!おすすめの通信講座は? ネイリストの資格を通信で取得する方が急増中!おすすめの通信講座は?

しかし、これらネイリストの資格は国家資格ではありませんので、取得していたとしてもあくまで自己満足の世界にしか過ぎません。

ネイリストの検定に関して言うと、JNAの公式サイトを見てもらえれば分かりますが、悪く言えばお金儲けの匂いがプンプンします…(笑)

日本ネイリスト協会の組織には、名誉会長や理事長などがたくさんいるのですが、中には国会議員も在籍しています。

今後、国家資格にして更なる国の税収にしたいということが伺えますね…。

また、実際に私が経営していたネイルサロンのスタッフのほとんどが1級を所持していましたが、JNEの資格と技術は比例しないというのが真実です。

決して、JNE1級を所持しているからお客様が満足するわけではありません。

お客様にとってネイルアートの技術は出来て当たり前ですし、ネイルの技術はもちろんのこと、接客サービスの充実が一番求められてくると私は思います。

また、最近では自宅で学ぶことが出来るネイル講座もありますので、仕事をしながら学ぶことも出来ます。

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ネイルサロン開業時の「各種届出」について

次に、ネイルサロン開業時の「各種届出」について解説していきます。

ネイルサロンを新規で開業する際、必要な届出は一切ありません。

同じ美容関連事業の「まつ毛エクステ」は保健所の許可が必要ですが、ネイルサロンは現時点では一切の許可や届出は存在しません。

中には、NPO法人日本ネイリスト協会(JNA)が発行している「認定ネイルサロン」という資格制度がありますが、特に認定サロンだからと言って経営にはあまり影響ありません。

しかし、ネイルサロンを開業する際には、税務署への開業届けは申請する必要がありますので、管轄の税務署へ申請するようにしましょう。

念のためご説明しておきますが、税務署に開業届けを申請する理由は、「ネイルサロンを開業するということは所得がある」ということになります。

そうなれば、日本国民は納税の義務がありますので、規定以上の稼ぎになった場合はそれ相応の税金を納める義務があります。

ネイルサロン開業のセミナーなどでは、『税務署への開業届けをしなくても良い』と言っている場合もあるようですが、決してそんなことはありません。

何か商売をやるということは少なからず所得が増えるということですし、上述したように納税は日本国民の義務です。

税務署へ届け出を出したからと言って、無駄に税金を請求されるわけではありませんのでご安心ください。

逆に、所得を隠してしまった場合は追加徴税や最悪の場合「逮捕」まであり得ますので、面倒なことは事前に解決しておくのが無難です。

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ネイルサロン開業時の「開業資金」について

次に、ネイルサロン開業時の「開業資金」について解説していきます。

ネイルサロンの開業資金は、どこまで予算をかけるかによってピンキリです。

開業するオーナーによって、開業資金にかかる予算は大きく変わります。

あくまで概算になってしまいますが、ネイルサロンを開業する際にかかる「開業資金の目安」を掲載していきますので以下参考にしてください。

開業資金の目安

店舗型ネイルサロンの場合 約135万円〜270万円
自宅兼用型ネイルサロンの場合 約25万円〜100万円
無店舗型ネイルサロンの場合 約15万円〜100万円

ネイルサロンを開業する際、どの形態で開業するのかによって予算は大きく変わります。

また、開業当初からネイリストを雇用するのであれば、多めに運転資金を準備しておいて間違いありません。

ネイルサロン開業時に金融機関から融資を受けることは可能なのか?

次に、ネイルサロン開業時に「金融機関から融資を受ける」ことは可能なのか?について解説していきます。

ネイルサロンを開業する際には、資格や届出が必要なく誰でも開業できるというメリットもありますが、その反面、女性がメインのオーナーになることが多いので、資金調達に手こずる可能性があります。

現代社会では女性が活躍できる職場が増えたとは言え、まだまだ男性の方が有利に稼げる時代であることは間違いありません。

女性が何百万円と貯蓄をすることは少々難しいことかと思いますが、キャバクラや風俗で貯蓄をする方は例外です。

そんな貯蓄があまりない方には、金融機関で融資を受ける方法がありますのでご安心ください。

金融機関から融資を受ける際の手段

融資元 種別 融資可能額
金融機関(銀行、信金、信組) 創業支援制度融資 500万円~1,500万円
日本政策金融公庫 新創業融資制度 限度額 3,000万円
出資者を募る 株券発行 無限

基本的には、金融機関である銀行や信金、日本政策金融公庫(国金)から資金調達をするのが一般的です。

しかし、開業資金の融資には審査がありますので、誰でも受けられるわけではありません。

必要であれば融資を受けるのも一つの手ですが、私個人的には創業融資を受けることはあまりオススメしません。

開業前から考えるべきではありませんが、もし仮に集客が出来ずに失敗に終わった場合、融資を受けてしまうと残るのは「借金」のみです。

借金さえなければ、閉店したとしても自己資金分の損失で済みますが、融資を受けてしまった場合には「破産手続き」をしなくてはなりませんので、その後の人生に大きなダメージを与えてしまいます。

詳しくは別記事の「創業融資は考えない方が良い!起業後失敗しない為の「自己資金の目安」を解説」でも掲載していますが、やはり開業時には融資を受けないで開業する方向で考えていきましょう。

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まとめ

まとめになりますが、ネイルサロンの開業は誰でもできるという最大のメリットがある反面、競争率が非常に激しいというのが現実です。

ネイルの技術はもちろんのこと、内装のデザインや接客サービスの充実が非常に重要なこととなります。

これからネイルサロンを開業する予定のある方は、今一度イメージトレーニングをして、成功への道筋を考えていきましょう。

改めて今回の記事の内容である「ネイルサロンを開業する方法」のポイントは、以下になります。

ポイント

【開業パターン】→店舗型・自宅兼用型・無店舗型

【開業する際の資格】→ネイリスト検定のみ

【開業する際の各種届出】→税務署のみ

【開業資金の目安】→約15万円〜270万円程度

【開業時に融資を受けること】→可能

上記4点になりますが、いかがでしたか?

ネイルサロンの経営は『自分がこうしてもらえたら満足がいく』では同業者には勝てませんので、『自分が満足のいく以上のことを接客サービスに反映させる』ということをテーマに是非成功するように頑張っていきましょう!



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